ShopifyのECサイト運営で、領収書発行アプリが欲しいと思ったことはありませんか？
近年、ますます増加するECサイト。
その中で選ばれる存在になり、ビジネスを安定的に継続していくには何が必要でしょうか。それは顧客の信頼を得ていくことにほかなりません。
ではどうやって顧客の信頼を獲得していくのか。
最も近道なのは、日本国内の商慣習に合わせたきめ細やかな対応をすることです。
その一つが、明細書や領収書といった書類を商品に同梱すること。
この記事では、Shopifyで構築したECサイト運営において、商品販売時に明細書や領収書などの書類をかんたんに発行する方法、またその送り方について解説します。
DMMチャットブーストではShopifyに関する記事もございますので、ぜひご覧ください。
領収書だけじゃない！ECサイト運営に必要書類
世界で最も使われているカートシステム、Shopify。
日本でも導入する事業者が増えてきました。
このShopify、数あるアプリを使えば、社内運営としても、顧客対応としても、さまざまなシーンに柔軟に対応することが可能です。日本のECサイト運営に必要とされる代表的な以下の書類についても、かんたんに作成・送付することができます。
あらためて各書類の内容を確認しておきましょう。
【必要な書類一覧】
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納品書
納品書とは、ご注文いただいた内容通りに納品したことを証明するための書類のこと。
法律的には発行義務が定められているわけでははありませんが、トラブル回避の観点からも、商品と同梱して送ることが一般化されています。
納品書に記載すべき項目
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請求書
請求書とは、一般的には、商品やサービスなどを納品した後、事前に交わしておいた締め日に発行する書類のことです。
クレジットカード決済が主流な今、顧客へ直接請求書を送るシーンは少ないです。
請求書に記載すべき項目
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明細書
明細書とは、お客様に購入品の内容を伝えるためのものです。
購入品の内訳を消費税や個数等含めて正確に記載する必要があり、注文内容が多種多様であればあるほど、一覧性と視認性がよいことが望ましいです。
明細書に記載すべき項目
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領収書
領収書は、代金支払いの証明として発行されるものです。お客様から発行の請求があれば発行することが義務になりますので注意が必要です。ただし、再発行の請求に対しては、二重請求の恐れを防ぐ観点から義務付けられていないので、拒否することもできます。
領収書に記載すべき項目
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Shopifyで領収書を発行するなら！おすすめ帳票出力アプリ
ここからは、Shopifyでおすすめの帳票作成アプリについて見ていきます。
明細書だけならアプリを使わなくても発行可能ですが、それ以外の書類発行においてはさまざまなアプリで発行することもできます。
明細書ならShopify標準機能で発行可能
明細書なら、Shopifyの標準機能で発行できます。発行できるのは購入前と購入中の明細書です。
Shopify管理画面から、まず「注文管理」を選択して、明細書を発行する注文分をクリックします。
引用：Shopify管理画面
次に「発送済としてマークする」をクリックして「印刷」から「明細表を印刷する」を選択します。
明細書を編集したい場合は「配送設定」から明細表の「編集」をクリックしてHTMLを編集すれば可能です。
Shopify公式の帳票発行アプリOrder Printer
Shopify公式の帳票発行アプリです。
Shopifyの注文管理画面から、請求書や明細書、宛名ラベルなどの帳票出力が可能です。
一括印刷やレイアウト編集もできますが、コード編集が必要なため、オンラインショップ運営が初めての方には難易度が高い可能性があります。
また、インターフェースが日本語化されていないという部分で、敷居が高いと感じる方も少なくないでしょう。
主な機能
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設定不要で領収書発行できるQuick Order Printer
Order Printerは敷居が高いと感じる方におすすめなのが、こちらのアプリです。
インストールして発行者情報の設定をすれば、特別な設定をしなくてもすぐに領収書／納品書／請求書の３種類の帳票を印刷することができます。
シンプルなレイアウトなので、どんな業種のビジネスにもフィットするはずです。一括操作やバーコード出力にも対応しています。日本語サポートも受けられます。
セキュリティ面も安心な設計になっており、Quick Order Printerで保存された情報はすべてShopfiyのサーバーに保存されます。
第三者が管理するサーバーなので機密情報もしっかり守れます。
主な機能
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日本語の表記の領収書なら納品書発行アプリ
その名の通り、日本語表記の納品書アプリです。
発行される納品書は日本語表記であり、かつ円表示です。
納品書だけでなく請求書の作成などにも使用でき、個別印刷も一括印刷も可能です。
また、Excelでテンプレートの編集も可能です。
主な機能
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多機能な領収書発行アプリShip&co
Ship&coは越境ECにも対応している出荷管理システムで、ECサイト運営に関わる発送業務の短縮化や、書類作成を行えます。
管理画面から「出荷待ち」を選択すれば、送り状や納品書などの書類作成が可能です。
書類作成ばかりでなく、複数店舗情報をリアルタイムで同期したり、発送業務を一本化させることも可能です。
主な機能
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PDFの領収書が必要ならOrder Printer Pro
Order Printer Proは月額利用料10ドル（約1,100円）でアンリミテッドプランを利用することが可能です。
フリープランでは月に50件までの注文にしか対応していませんが、月額利用料を支払うことで月に50件以上の注文に対応することができます。
通常版にはない大きな特徴の一つとして、ユーザーがメールやウェブサイト上から領収書のPDFをダウンロードすることができます。
その他にもたくさんの機能がありますので、通常版で物足りない部分がある方は、フリープランで一度試してみることをおすすめします。
DMMチャットブーストではshopifyの構築に関する記事もございますので、ぜひご覧ください。
領収書などの書類の送り方
最後に、お客様への各書類の送り方を確認しておきましょう。
商慣習を大切にしながらも、時代の変遷とともにそのスタイルを変化させていくことも大切なことです。
現代のような変化の激しい時代には、いかに柔軟に対応できるかが顧客の信頼を得ることにつながります。
紙（同梱）
日本独特の商慣習として、いまだ主流の方法です。
商品に「紙」として添付するため、手元に残しておくことができ、特に高齢者の方々には安心感があります。
手書きのお礼状を添えることも、一般的です。
ただし、紙を扱う以上、事業者側としては、印刷の手間、紙のコスト、インクコスト、さらには誤梱包リスクも高くなるため、それらのデメリットを考慮しておく必要があります。
まだまだ主流の方法ですが、顧客の好みや社会的背景を念頭に、徐々にデジタル化していくことをおすすめします。Shopifyアプリを活用すればスムーズに実現できることでしょう。
メール（データ添付）
現在は、顧客のメールアドレス宛へデータ添付して送付するのが一般的です。
ただし、これまで紹介してきたShopify明細書・領収書発行のアプリは、便宜上顧客の登録メールアドレス以外へは送付することはできない仕様となっていることがほとんど。
もし、違うアドレスへの送付を希望する場合、送信間違いなどを防ぐためにも、まず登録メールアドレスに送付し、その後お客様ご自身でご希望のアドレスへ転送してもらうなどの工夫が必要です。
いずれにしても、購入した商品の詳細情報は顧客の立派な個人情報になりますので十分に注意が必要です。
Shopify領収書に関するQ&A
領収書の発行は絶対する必要があるの？
料金の支払人より領収書の発行を求められた時には、販売者には領収書の発行義務が発生します。
クレジットカード払いの場合は信用取引のため、領収書の発行義務は発生しません。
領収書の宛名には何と書けば良いの？
領収書の宛名に書く内容に関して法律で決められてはいません。
宛名に正式な名称を記載せずに簡単に済ませるために、慣習的に使われている「上様」と書いても問題ありません。
領収書の再発行請求には応じるべき？
領収書の再発行請求には応じる義務はありません。理由は以下の2点です。
- 元の領収書が実は手元にあった場合経費の水増しに使われる可能性があるから
- 5万円以上の取引の場合は収入印紙を貼る必要があるから
顧客との関係性上、応じてももちろん良いですが、再発行したい理由をきちんと聞くようにしましょう。
DMMチャットブースト for ECを導入して一気に解決！
DMMチャットブースト for ECなら、ShopifyとLINEを連携できるので、Shopifyのさまざまな登録情報をそのままLINEを使って送付することが可能です。
添付して送ることもできますし、URLを送ることもできます。
さらに、顧客がいつでも情報を取りに行くこともできますので、顧客にとっても利便性の高い方法です。
信頼感を高めるには、こういった使い勝手が重要であることは明らかでしょう。
何よりこれらの受け渡しをコミュニケーションの中で自然に行うことができることがメリットです。
利便性の高い、双方向性のある仕組みが、これからのECサイト運営に必要不可欠であることは間違いありません。
独特な商慣習が色濃く残る日本国内での商取引において、郷に入っては郷に従うことは極めて重要です。顧客に安心感を与えることが、信頼を勝ち取っていくファーストステップになります。
ただ時代の移り変わりとともに、商慣習も変化していくものです。
進化を続けるツールを取り入れ、顧客とのコミュニケーションを通じてニーズを把握しそのスタイルを変化させていくことこそ、これからますます求められるのではないでしょうか。
DMMチャットブーストではShopifyアプリに関する記事もございますので、ぜひご覧ください。